住友電工は15日、島根県隠岐郡海士町において、レドックスフロー電池を活用した蓄電池システムの構築を開始したと発表した。
この蓄電池システムは、中国電力ネットワークと海士町、そして海士町で自然エネルギー事業を手掛ける企業である交交の三者が、環境省の補助事業「離島等における再エネ主力化に向けた設備導入等支援事業」として取り組んでいるもの。最終規模は出力4千kW、容量1万2千500kWhとなる。災害時には電力供給の独立運用（マイクログリッド）を行うなど、災害に対応できる次世代電力ネットワークの構築を目指している。
この取り組みは、海士町のみにとどまらず、送電線、配電線で接続する隠岐諸島全域の再生可能エネルギー導入拡大と災害などにおけるレジリエンス向上にも寄与するとされている。
住友電工のレドックスフロー電池は、電解液 が不燃性のため、万一の火災に対しても高い安全性を有しており、設置や運用における危険物取扱者の常駐は不要であることから、離島での導入にも適している。
また、長寿命で、20年の運用期間中の電解液等の交換は不要のため、保守費用を抑えることができる。
さらに、電解液が劣化しないため、運用期間の終了後、リユースやリサイクルが可能であり、廃棄費用も不要。
これら、長寿命、高い安全性、環境にやさしいなどの特長が評価され、レドックスフロー電池が採用されたという。
住友電工は、今後もレドックスフロー電池ステムを通じ、隠岐諸島におけるカーボンニュートラルの推進や災害などにおけるレジリエンス向上に貢献していくとした。
電線新聞 4381号掲載
