再エネ活用は１６.５％
太陽電池メーカーのソーラーフロンティアはこのほど、１都６県に事業所や工場・ビル・倉庫などの自社施設を保有する企業の経営者・管理職に行った再生可能エネルギーの活用や省エネに関する意識調査の結果を公表した。その結果、「光熱費やＣＯ２を削減するべき」は７３.９％に達するも、再エネ活用は１６.５％にとどまっていることがわかった。
環境に関する取り組みについての回答結果
「環境に関するどのような取り組みを行っているか」（複数回答）の問いには、「クールビズ・ウォームビズ」（６７.１％）、「省エネルギー（空調、証明、ＯＡ機器の節電）」（６０.５％）など、全体で８１.４％の企業が何らかの取り組みを実施しているが、「創エネルギー（太陽光などの再生可能エネルギーの活用）」は１６.５％にとどまる。
「環境に関して今後取り組むべきものは」（複数回答）には、「事業ゴミの選別（文書の電子化など）」（３５.９％）、「リサイクル（会社備品など）」（３２.６％）などが多い。
創エネルギー（太陽光などの再生可能エネルギーの活用）を今後取り組むべきだと思った理由についての回答結果
ちなみに、「創エネルギー（太陽光などの再生可能エネルギーの活用）」（２７.２％）を選んだ人に対してその理由をたずねたところ（複数回答）、「ＣＯ２削減の貢献をすべきだから」が７８.０％と高く、「光熱費が節約できるから」（５７.１％）、「環境の取り組みが会社の評判向上につながるから」（５６.０％）などが続いた。
また、「会社が保有する施設（工場、ビル、倉庫などの建物）について、現在より光熱費やＣＯ２を削減するべきか」の問いには、「とてもそう思う」「そう思う」合わせて７割が肯定的な意見を示す。
「その施設に、自家消費型の太陽光発電システムを導入した場合、会社が得られるメリットについて、あなたはどの程度知っているか」には、「よく知っている」「なんとなく知っている」の回答を合わせると６割以上がメリットを感じているようだった。
さらに、「その保有施設に光熱費を削減するための手段として自家消費型太陽光発電システムを導入する意義を感じるか」の問いには「とてもそう思う」「そう思う」合わせて約６割だった。
太陽光発電システムの導入障壁に関する回答
「太陽光発電を導入する際の一番の障害は、何だと想像できるか」では、「初期費用が大きそう」（５９.３％）が最も多く、「導入に時間と労力がかかりそう」（１０.５％）、「導入メリットについて社内理解が得られにくそう」（７.８％）、「知識を持った人材が会社にいない」（６.３％）と続いた。
「あなたの会社の経営陣や総務担当者は、保有の施設における太陽光エネルギー活用について一度、導入を検討すべきだと思うか」の問いには、「とてもそう思う」「そう思う」合わせて、７割以上を占めた。
（図表出典：ソーラーフロンティア）
電材流通新聞2018年7月3日号掲載
