総出荷量１７３０MW（前年同期比１１７％）
国内は大幅増も海外減少
太陽光発電協会はこのほど、２０１９年度第２四半期（７月～９月）の日本における太陽電池出荷量についての調査結果を公表した。
モジュールの総出荷量は、前年同期比１１７％の１７３０と前年同期に比べ増加した。
モジュールの国内出荷量は、前年同期比１１８％の１６２６と前年同期に比べ大幅に増加し、海外出荷は同９４％の１０４と前年同期に比べ減少した。
モジュール総出荷量のうち、日本企業は前年同期比１０５％の８４８と前年同期を上回り、外国企業も同１３０％の８８２と前年同期を大幅に上回った。
日本企業と外国企業の比率は４９：５１、国内生産と海外生産の比率は２０：８０となり、２０１８年度第４四半期に比べて国内生産比率が若干増加した。
モジュール国内出荷量を用途別でみると、住宅用途は同１１３％の２６７で前年同期に比べて大幅に増加したが、全体の８割を占める非住宅も同１１９％の１３５９と前年同期を大幅に上回った。
非住宅用途の内訳は、一般事業用途が同１０９％の４７５、発電事業用途が同１２６％の８８４であった。
電材流通新聞2019年12月5日号掲載
