【太陽光発電協会】2019年度第2四半期(7月~9月)日本の太陽電池出荷量を調査

総出荷量1730MW(前年同期比117%)
国内は大幅増も海外減少

太陽光発電協会はこのほど、2019年度第2四半期(7月~9月)の日本における太陽電池出荷量についての調査結果を公表した。

モジュールの総出荷量は、前年同期比117%の1730と前年同期に比べ増加した。
モジュールの国内出荷量は、前年同期比118%の1626と前年同期に比べ大幅に増加し、海外出荷は同94%の104と前年同期に比べ減少した。
モジュール総出荷量のうち、日本企業は前年同期比105%の848と前年同期を上回り、外国企業も同130%の882と前年同期を大幅に上回った。
日本企業と外国企業の比率は49:51、国内生産と海外生産の比率は20:80となり、2018年度第4四半期に比べて国内生産比率が若干増加した。
モジュール国内出荷量を用途別でみると、住宅用途は同113%の267で前年同期に比べて大幅に増加したが、全体の8割を占める非住宅も同119%の1359と前年同期を大幅に上回った。
非住宅用途の内訳は、一般事業用途が同109%の475、発電事業用途が同126%の884であった。

電材流通新聞2019年12月5日号掲載