年平均１４.４％成長を予想
電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）はこのほど、カーボンニュートラルの実現に向けて、脱炭素化にデジタル分野が貢献するＣＯ２削減ポテンシャルと２０３０年までの世界需要額見通しを発表した。今回の調査では、デジタル技術によりＣＯ２削減への貢献が期待できる分野として、「ＥＶ・自動運転」「ＩＴリモート」「エネルギーマネジメント」「スマート農林業」「社会インフラモニタリング」の５分野を抽出（デジタル５分野）、これらが脱炭素化に貢献できるインパクトを算出した。
カーボンニュートラルに貢献するデジタル５分野の世界需要額は２０３０年には３３４.９兆円となり、年平均１４.４％で成長する見通しとなっている。２０３０年のＩＴリモートの市場規模は２０２０年比で約３・７倍となる１７６.９兆円市場、ＥＶ・自動運転は２０２０年比で約４・２倍となる９８・３兆円市場にそれぞれ成長する。
なお、デジタル５分野の需要額は日本においても年平均１３.９％で成長し、２０２５年に８.１兆円、２０３０年には１６.３兆円となる見通しとなっている。
デジタル技術の社会実装で脱炭素化を押し進めるためには、継続的なデジタル投資が不可欠となる。ＪＥＩＴＡは、電子部品やデバイス、電子機器やＩＴソリューションを中核として他の製造業やサービス業などあらゆる業種の企業が集う「Society 5.0の実現を支える業界団体」として、この期待と責務に応えるべく、事務局を務める「Green x Digitalコンソーシアム」をはじめ、カーボンニュートラルに向けた幅広い取り組みを会員企業とともに推進する。
今後の取組みについては、随時発表する。
電材流通新聞2022年1月20日号掲載
