全社増収も営業減益が３社 自動車減産が響く
大手電線メーカー４社の２２年度第１四半期決算が出そろった。銅価上昇の影響もあり、４社ともに売上高が増加した一方で、上海ロックダウンによる自動車減産の影響で、各社で自動車向け電線が苦戦した。自動車向け事業の比重が大きいメーカーでは、特に影響が大きかった。資材価格の高騰や物流費の増加も各社の利益を圧迫した。
大手電線メーカー４社の２２年度第１四半期の決算は、営業利益ベースでみると、３社が増収減益で、増収増益はフジクラのみとなった。
各社ごとにみると、住友電工は、売上高８千７７１億２千１００万円（前年同期比１１.４％増）、営業利益１９０億１００万円（同３４.４％減）の増収減益となった。５つのセグメントすべてで増収となったが、利益面では、環境エネルギー関連事業が減益となったほか、特に主力の自動車関連事業部門が損失となったのが響いた。上海ロックダウンなどによる中国・日本での自動車減産の影響が大きかった。
古河電工は、売上高２千６０２億９千３００万円（同１９.０％増）、営業利益１０億６千４００万円（同７１.９％減）となった。やはり、自動車部品事業の落ち込みが大きく、同事業を含む電装エレクトロニクス部門は１３億円の営業損失（同３２億円悪化）となった。インフラ部門のエネルギーインフラ事業でも、上海ロックダウンによる工事遅延・工場操業低下の影響を受けた。
フジクラは、売上高１千８０９億６００万円（同１１.２％増）、営業利益１１２億８千５００万円（同１６.６％増）で、４社の中では唯一の増収増益となった。中国のロックダウンの影響はあったものの、データセンター、ＦＴＴｘ関連の需要があり、円安も追い風となった。エレクトロニクス事業部門における品種構成の良化も奏功した。通期予想に関しても、４社で唯一、上方修正を行った。
昭和電線は、売上高５００億２千６００万円（同１０.７％増）、営業利益２１億５千６００万円（同１６.０％減）の増収減益となった。自動車向けを含む電装・コンポーネンツ事業において、２割の営業減益となった。通信・産業用デバイス事業もサプライチェーン混乱の影響を受けた。
電線新聞 4288号掲載
