全社増収、２社増益・２社減益
銅価高騰と為替の影響も
大手電線メーカー４社の２２年度第２四半期決算が出そろった。銅価の上昇に加えて為替の影響もあり、４社ともに増収となった。住友電工、古河電工、フジクラの３社の増収幅は大きく、２割前後に及んだ。特に、営業利益が９割増となり、通期予想を再び上方修正したフジクラの好調が目を引く。データセンター向けなど情報通信部門が業績を牽引している。
大手電線メーカー４社の２２年度第２四半期の連結業績は、営業利益ベースでみると、増収増益が２社、増収減益が２社となった。
増収増益の２社からみると、住友電工は、売上高１兆８千９１０億７千６００万円（前年同期比２０.４％増）、営業利益４９７億３千９００万円（同７.８％増）の増収増益となった。５つのセグメントすべてで増収となったが、利益面では、自動車関連事業部門が自動車減産の影響を受けて、約８０億円の損失となった。また、環境エネルギー関連事業は、銅価上昇の効果が大きかった前年から減益となった。他の３部門は増益となり、全体でも増益となった。
フジクラは、売上高３千９９０億６千７００万円（同２１.６％増）、営業利益３５２億５千２００万円（同８９.６％増）で、増収増益となった。上海ロックダウンの影響はあったものの、為替の影響や、データセンター、ＦＴＴｘ関連の堅調な需要に加え、スマートフォン向け需要も旺盛だった。８月の第１四半期決算発表時に続いて、通期業績予想を再び上方修正している。通期でも過去最高益になる見通し。
次に増収減益の２社をみると、古河電工は、売上高５千２４５億２千７００万円（同１７.３％増）、営業利益４５億８千５００万円（同３６・７％減）となった。銅価格上昇、為替影響などにより増収となったが、エネルギー価格の高騰や自動車減産の影響などにより減益となった。
昭和電線は、売上高１千２２億８千５００万円（同８.０％増）、営業利益４３億１千万円（同１４.０％減）の増収減益となった。工事再開により建設・電販向けの需要が回復してきたものの、自動車向けでは自動車減産の影響を受け、全体としては前年並みの需要となった。
電線新聞 4299号掲載
