空調など省エネ化進む
総合マーケティングビジネスの富士経済（社長 清口正夫氏）はこのほど、業務施設のエネルギー消費実態を調査し、その結果を「２０１８年版・業務施設エネルギー消費実態調査」にまとめた。
省エネ・省ＣＯ2・コスト削減などを目的に電気、ガス、その他熱源のエネルギーミックスやストック設備での省エネ機器への更新など多様なエネルギー提案が行われている業務施設のエネルギー消費実態を調査したもので、施設ストック数やエネルギー消費量が多い業務施設７分野５０業種のエネルギー消費特性を明らかにした。
それによると、総エネルギー消費量トップは事務所・オフィスビルで８億５６４３万ＧＪ（ギガ・ジュール）と、次位の病院（１億７７０１万ＧＪ）を大きく引き離している。以下、シティホテル（９７００万ＧＪ）、旅館（９０６０万ＧＪ）、スーパー銭湯（８８５３万ＧＪ）の順。総エネルギー消費量ランキングトップの事務所・オフィスビルは、１施設当たりのエネルギー消費量は１１７１ＧＪであるが、施設ストック数が73万１３００件と群を抜いて多いため総量でトップとなった。
同社では、空調や照明の高効率化が進み、１施設当たりのエネルギー使用量低減が進んでいるとみている。また、施設規模としては、延べ床面積５００平方㍍未満と１万平方㍍以上が増加しており、二極化が進んでいるという。
一方、１施設当たりのエネルギー消費量トップはデータセンターの９億７６２９万ＧＪ。以下、シティホテル（８億４７１３万ＧＪ）、病院（２億１０６３万ＧＪ）と続く。こちらは、施設の大型化が進み、１施設当たりのエネルギー消費量が増加しているとしている。
１施設当たりのエネルギー消費の内訳は、空調が44％と最も多く、次にＰＣ（サーバー含む）、複合機やプリンターなどコンセントを経由した消費が24％、照明が20％である。同社では、空調や照明では小規模施設でも高効率空調やＬＥＤ照明の導入などにより省エネ化が進んでおり、エネルギー消費量の低減が進んでいくとみられるとしている。
商経管材新聞2018年10月3日号掲載
